社会医療法人さくらライフ
さくらライフグループ

病院について

病院長挨拶

当院のホームページにようこそお越しくださいました。
当院は初代院長笠置達道が医療を始めて130年を誇る歴史のある病院です。病院長である笠置康は長年国内外で心臓外科医として活躍し、30年前からこの地で漏斗鏡手術と救急医療を中心とした医療を行っておりました。
厳しい医療環境の中、さらなる発展と、地域に愛される患者様本位の医療活動を継続すべく2025年より「医療法人さくらライフグループ」の傘下となり、現代的な経営のもと医療活動を継続しています。
当院スタッフ一同、毎日一所懸命働いていますので、よろしくお願いします。

病院長 笠置 康

理念・方針・役割 

さくらライフグループの理念

一人でも多くの人と接し、すべての人に安心と感動を与える
自分がして欲しいことを、まず人にする
現状に満足せず、常に改善し、前進し続ける
猛烈に働き、特別な存在になる
誠実に働き、全社員が一致団結して理想のグループを作る

基本方針

・患者さまに適切な医療方法をわかり易く説明します。
・患者さまの人権を尊重し、患者さま中心の医療を提供します。
・退院、転院を患者さまの権利として尊重します。

地域における病院の役割

大規模な病院だけでは救急患者を賄いきれない現状で、輪番制救急病院として地域医療に貢献しています。
限られたスペースの中で最良の医療を行うべく、最大限努力しています。
これからも高齢者や重度障害者の方が安心して、そして満足していただける医療サービスを地域の皆様に提供すべく、職員一同努力致します。


※当院は漏斗胸手術として国内有数の医療機関でしたが、現在は新規の受付を中止させていただいております。

看護部について

理念

患者さまの人権を尊重し、当院の基本理念であるインフォームド・コンセントを大切にし、良質で信頼される看護サービスを提供します。

基本方針

患者さまの生命・人格・権利を尊重し、患者さまが大切にされていると感じることができるような優しく配慮あるケアを提供します。自己研鑽を重ね、能力の向上に努めます。

目標

医療事故を防止し、安全で安楽な療養環境を提供します。患者さまを尊重し、個々のニーズに応じた質の高い看護サービスを提供します。コスト意識を持ち、健全な病院経営に参画します。

教育方針・教育目標

看護職員の資質向上と業務に対する意欲の昂揚をはかり、業務内容を充実させる為に教育計画を立案し実施させる。看護の専門性を考えた臨床看護能力を育成する。院内・外の研修会の場に参加して、豊かな人間性や新しい知識が習得できるように支援する。

沿革

明治22年 笠置 達道 東京済生会医学校(現 日本医科大学の前身)卒業
松山市木屋町に於て内科開業
大正6年 松山市末広町に移転、医療活動を行う
大正5年 笠置 信 大阪医学校(現 大阪大学医学部)卒業
父(達道)と共に医療活動を行う
大正8年 松山市千舟町に於て小児科開業
昭和20年 笠置 正義 慶応大学医学部卒業
兵役後、松山赤十字病院医局入局
昭和21年 松山市高浜6丁目に開業
昭和22年 松山市湊山に移転
昭和24年 松山市三津に移転
昭和26年 松山市末広町にて笠置医院開院
昭和43年 カサギ胃腸病院と改称
昭和63年5月 笠置 康 杏林大学卒業後 東京女子医科大学講師、イーストカロライナ大学客員教授を経た後、松山に帰り副院長となる
平成1年7月 松山笠置記念心臓血管病院と改称
平成4年1月 松山笠置記念心臓血管病院長就任
平成23年8月 医療法人笠置記念胸部外科 松山笠置記念心臓血管病院設立
平成28年5月 社会医療法人笠置記念胸部外科 松山笠置記念心臓血管病院設立
令和7年4月 さくらライフグループ傘下となる
令和7年7月 松山さくら病院と改称

各種届出・掲示事項

当院は、厚生労働大臣の定める基準に基づいて診療を行っている保険医療機関です。以下、各項目をクリックすると詳細が開きます。

医療安全対策の取り組みについて

当院では、医療安全管理委員会を定期的に開催し、医療安全対策に係る取り組みの評価を行っています。医療安全対策のみならず入院診療、外来診療、治療方針等につきまして患者さまは医療安全管理者等による相談及び支援を受けることができます。ご希望の方は地域医療連携室又は看護師長にお申しください。

当病棟では1日に12人以上の看護職員(看護師及び准看護師)が勤務しています。なお、時間帯毎の配置は次の通りです。

午前08:30〜午後04:30 看護職員1人当たりの受け持ち数は8人以内です。
午後04:30〜深夜00:00 看護職員1人当たりの受け持ち数は14人以内です。
深夜00:00〜午前08:30 看護職員1人当たりの受け持ち数は14人以内です。

基本的な考え方

患者様への医療提供には院内感染対策が必要であり、職員全員院内感染対策に取り組んで参ります。

組織について

院内感染対策委員会 感染対策に関する検討を毎月1回行います。院内感染対策チーム 感染対策の実働組織として、院内ラウンド・感染対策事項の指導・相談等を行います。

研修について

全職員を対象に感染対策に関する研修・講習会を年2回開催しています。

報告について

微生物学的検査等の報告を適宜行い、院内感染対策について周知しています。

連携について

地域の医療機関と連携し、感染対策についてのカンファレンスなどに参加しています。

当院では以下の取り組みを行い、負担軽減に努めています。

  • 委員会の設置
  • 責任者の配置
  • 多様な勤務形態の活用
  • 看護職員等の役割範囲、業務負担軽減のための対策
  • 看護補助者や他職種との業務整理
  • 勤務時間内研修時間確保と研修形態の変化
  • 衛星放送を利用したオンデマンド研修導入
  • その他就業継続に向けた働き方の見直し

当院では、状況に応じトリアージを実施する体制をとっています。限られた医療資源を最大限に活用し、可能な限り多数の傷病者治療を行うためには、傷病者の緊急性や重症度に応じて、治療優先順位を決定し治療の実施(トリアージ)を行うことが大切です。患者さま及び家族の皆さまのご理解・ご協力をお願いいたします。

当院では、医療の透明化や患者への情報提供を積極的に推進していく観点から、領収書の発行の際に、個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書を無料で発行することと致しました。また、公費負担医療の受給者で医療費の自己負担のない方についても、明細書を無料で発行することと致しました。なお、明細書には、使用した薬剤の名称や行われた検査の名称が記載されるものですので、その点、ご理解頂き、ご家族の方が代理で会計を行う場合のその代理の方への配慮も含めて、明細書の発行を希望されない方は、会計窓口にてその旨お申し出下さい。

当院ではマイナンバーカード(マイナ保険証)を用いて医療情報を取得できるオンライン資格確認システムを整備しております。医療DX推進のため下記の項目に取り組んでいます。

  • 医師等が診療を実施する診察室等において、オンライン資格確認等システムにより取得した診療情報等を活用して診療を実施しています。
  • マイナ保険証の促進等、医療DXを通じて質の高い医療を提供しています。
  • 算定した診療報酬の区分・項目の名称及びその点数又は金額を記載した詳細な明細書を無料で交付しています。

当院は以下の施設基準に適合するものとして四国厚生支局長に届出を行っています。

  • 地域包括ケア病棟入院料2(令和8年2月1日)
  • 院内トリアージ実施体制加算(令和8年6月1日)
  • 検体検査管理加算Ⅰ(平成23年8月1日)
  • 検体検査管理加算Ⅱ(平成23年8月1日)
  • 医療機器安全管理料1(平成27年3月1日)
  • 医療安全対策加算2(令和5年6月1日)
  • 大動脈バルーンパンピング料(IABP法)(平成23年8月1日)
  • ペースメーカ移植術及びペースメーカ交換術(平成23年8月1日)
  • 救急医療管理加算(令和2年4月1日)
  • 感染対策向上加算3 連携強化加算(令和8年4月1日)
  • がん治療連携指導料(平成25年4月1日)
  • 診療録管理体制加算3(令和2年4月1日)
  • データ提出加算2(平成27年9月1日)
  • CT撮影及びMRI撮影(令和2年4月1日)
  • 運動器リハビリテーション料(Ⅰ)初期加算・急性期リハビリテーション加算(令和元年6月1日)
  • 呼吸器リハビリテーション料(Ⅰ)初期加算・急性期リハビリテーション加算(平成30年4月1日)
  • 脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅱ)初期加算・急性期リハビリテーション加算(令和7年12月1日)
  • 情報通信機器を用いた診療に係る基準(令和7年12月1日)
  • 外来・在宅ベースアップ評価料(Ⅰ)(令和7年6月1日)
  • 入院ベースアップ評価料42(令和8年4月1日)
  • 在宅時医学総合管理料及び施設入居時等医学総合管理料(令和元年8月1日)
  • 在宅療養支援病院(別添1の第14の2の1の(3))(令和4年6月1日)
  • 酸素加算(令和8年4月1日)
  • 入院時食事療養(Ⅰ)(令和2年2月1日)
  • 電子的診療情報連携体制整備加算3(令和8年6月1日)
  • 救急外来医学管理料3(令和8年6月1日)
  • 在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料の注2に規定する持続陽圧呼吸療法充実管理体制加算(令和8年6月1日)

当院は厚生労働大臣が定める基準による看護を行っている保険医療機関です。当院においては、患者の負担による付添看護は認められません。管理栄養士によって管理された食事を適時(夕食については午後6時以降)、適温で提供しています。

社会医療法人さくらライフ
さくらライフグループ

〒790-0023  愛媛県松山市末広町18-2
(松山市駅より徒歩1分)

TEL:089-941-2288
FAX:089-943-8831

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